Google でログインYouTube は、2007 年に日本語でのサービスを開始し、2022 年に 15 周年を迎えました。18 歳以上の国内月間ユーザー数は 7,000万人で、これは 18 歳以上の日本人の 65% 以上に当たります(*1)。
その内訳も 45 歳から 64 歳のユーザーは 2,500 万人以上と、若年層だけではなく、幅広い年齢層で利用が拡大。YouTube の影響力が強まっています。
2022 年 10 月 27 日に開催したマーケターのための YouTube の祭典「Brandcast」では、「選ばれている、理由がある」をテーマに YouTube のユーザー動向などを発表しました。その発表内容から、今回は YouTube が人々の買い物における意思決定やその後の継続購入に与えている影響を紹介します。
成長を続ける YouTube、日経BP の調査で 3 年連続 1 位 —— 1,000 ブランドから選出
YouTube のユーザー数が増加していますが、それだけではなく、深く愛されているサービスとして成長しています。
そのブランド力は、第三者機関の調査でも裏付けられています。5 万人以上の生活者に対して仕事の視点とプライベートの視点に分けて質問したアンケート調査で評価する「ブランド・ジャパン2022」（日経BPコンサルティング主催）において、日本を代表する 1,000 ブランドの中から、YouTube が一般生活者編「総合力」ランキングの第 1 位に選出されました(*2)。2020 年調査から 3 年連続での受賞です。
「YouTube を見て買って良かった」購買に強い影響力
また YouTube の役割は、視聴者が好きな動画を楽しむだけではありません。ユーザーが商品を買おうとしたときに、商品仕様やレビュー動画などを見るケースが増えています。
下図の調査結果からは、YouTube での予期せぬ発見や情報との出会いが、購買行動を大きく変えていることがわかります。
また 76% が「YouTube は自分が最善の決定ができるという自信を与えてくれる」と回答。YouTube を見て購入した商品に満足すると「買ってよかった」という自己肯定感が生まれ、継続購入につながっていくのです。
日本の GDP への貢献額は 3,500 億円以上
YouTube のエコシステムの成長は、日本経済や社会の発展にも寄与しています。Oxford Economics では、2021 年における YouTube の 日本の GDP への貢献額は 3,500 億円以上で、さらに 10 万人以上のフルタイム相当の雇用を創出したと発表しています(*3)。
この大きな源泉の 1 つは広告主の皆さまがご出稿している広告です。
それは、いわゆる広告効果だけではなく、広告収益を得るクリエイターにとっては新たな動画制作の機会を、ユーザーにとってはそのクリエイターの次の動画を楽しんだり、新たな学びの機会を得たり、新な商品を発見するための情報源でもあります。クリエイターが動画を投稿し、その動画を利用者が見たり、動画にマッチした広告が表示されたりすることで経済圏が生まれて、継続可能なエコシステムにつながっているのです。
だからこそ、社会における YouTube の役割が大きくなるとともに、安全、安心なコミュニティを維持するための取り組みも強化しています。
YouTube では禁止事項を定めており、ポリシーに違反する広告などを削除してきましたが、2020 年 6 月以降、日本での事例に特化した検出システムを改善。機械学習と専門性の高い人材の目によって審査することで、従来は事前削除できなかった表現や、誇大広告、薬機法違反などポリシーに違反する広告を、55 万件以上追加で削除することに成功しました(*4)。
YouTube のユーザーは、自分たちと関連性の高い広告を好んでおり、そうしたユーザーに広告を届けることが広告主の皆さまにとっての良い結果にもつながると考えています。YouTube にあふれる「好き」を支えるだけではなく、日本の経済や社会を支えている、大切なエコシステムの一部として、広告主の皆さまに安心して出稿してもらうためにも、これらの対策を今後もさらに推進していきます。
2022 年 10 月の Brandcast で発表した YouTube に関する最新のユーザー動向や事例は以下のページにまとめています。合わせてご確認ください。
