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APAC 版総集編:Think with Google で​ 2023 年上半期に​読者の​エンゲージメントが​高かった​記事 5 選

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アジア太平洋地域​(APAC、​中国を​除く)は、​先行きが​不透明な​中でも​著しい​経済成長を​見せています(*1)が、​どんな​話題が​マーケターたちの​関心を​集めているのでしょうか。

2023 年上半期に​ APAC 版 Think with Google で、​読者の​エンゲージメント率(*2)が​高かった​記事 5 本の​概要を​日本語で​紹介します。​全文​(英語)は​各リンク先から​ご覧ください。

APAC の​生活者は​デジタルに​習熟しており、​モバイルを​高度に​使いこなしています。​そんな​人々の​心を​つかむには​どのような​戦略が​有効か。​ヒントが​ここに​あります。

1:Google AI を​活用して​香港の​生活者ニーズに​応える

英語版の​元記事:Hi, buy, come again: Satisfying Hong Kong shoppers with AI-powered Search solutions

著者:レイチェル・チャン​(Product Marketing Manager - Large Customer Marketing at Google Hong Kong)

生活者の​購買行動は、​国や​地域を​問わず​複雑化しています。​この​記事で​紹介するのは​香港の​事例です。

香港の​生活者は​自分たちの​価値観に​合った​高品質の​ブランドや​製品を​求めていますが、​その​定義は​人に​よって​異なります。​顧客すべての​ニーズを​的確に​把握する​ことは​非常に​困難です。

そこで​活用できるのが、​Google AI を​活用した​ソリューションです。​広告チャネル全体に​わたって​広く​顧客ニーズを​把握し、​迅速に​応える​ことができます。

た​とえば​香港の​オンライン旅行代理店である​ Klook は、​ Google AI を​活用した​レスポンシブ検索広告​部​分一致の​マッチタイプなどを​使い、​予約数を​ 3 倍に​増やしました。

また​コスメブランドの​ L’Oréal Paris と​香港の​代理店である​ OMG は、​Google の​ P-MAX キャンペーンを​活用。​オンラインと​オフラインの​両方での​シームレスな​買い物体験を​求める​香港の​生活者ニーズを​捉えた​ことで、​コンバージョン数は​ 5 倍以上に​増加し、​顧客獲得単価​(CPA)を​ 49% 削減する​ことに​成功しました。

2:デジタル市場の​成長著しい​インドに​おける​ユーザー拡大の​鍵

英語版の​元記事:e-Conomy India 2023: Strategies for growth in India’s digital decade

著者:プリヤ・チョーダリー​(Director, Business Solutions and Insights, India at Google)、​ナヴニート・チャハル​(Partner, India at Bain & Company)、​ヴィシェシュ・スリバスタヴァ​(Managing Director, Investment, India at Temasek)

続いて​紹介するのは、​インドでの​事例です。​記事では​成長が​著しい​同国の​市場を​分析し、​デジタルや​ EC サービスを​成長させる​ための​戦略を​解説しています。

Google では​ Temasek、​Bain & Company と​協力して、​数年間に​わたりインドの​インターネット経済の​成長を​調査し、​その​内容を​「e-Conomy India 2023 report」と​して​発表しました​(*3)。

同レポートに​よると、​2022 年時点での​インドの​インターネットユーザーは​ 10 億人で、​デジタル市場は​ 1750 億ドル以上です。​今後も​成長が​見込まれており、​2030 年までには​市場規模が​ 1 兆ドルに​達すると​予測されています。

また​インドの​ネットユーザーとの​関係を​維持、​拡大する​ための​鍵と​して​次の​ 3 つを​挙げています。

インドのネットユーザーとの関係を維持、拡大するための鍵

た​とえば​ AI を​活用した​パーソナライゼーションに​ついてですが、​インドの​ユーザーは​急速に​デジタルに​習熟してきており、​自分​自身に​最適化された​サービスを​求めています。​インドの​都市圏に​住む​人々の​およそ​ 70% が、​パーソナライズされた​製品や​サービスに​対して​割増料金を​支払う​ことを​いとわないと​回答しています(*4)。

その​ため企業と​しては、​顧客の​同意の​もとで​ファーストパーティデータを​活用する​ことが​重要です。

食品会社の​ Mondelez India では、​ギフトボックスの​販促に​この​アプローチを​使用した​ところ、​売り上げが​ 42 % 増加しました。

その​ほか​記事では、​オンラインコミュニティの​中で​ブランドとの​関係を​築く​重要性や、​今後インドの​デジタル市場で​見込まれる​激しい​競争に​勝ち抜く​ための​アプローチなどを​紹介しています。

3:APAC の​小売業者が​買い物の​ピークを​捉える​方​法

英語版の​元記事:Ready, set, sell: How to win the marathon of peak shopping moments and sustain profits

著者:ジェローム・ハムリン​(SEA Industry Head, E-Commerce at Google)、​ディヴィヤシャリ・バート​(Industry Head, Conglomerates, India at Google)

商品が​売れる​タイミングは、​クリスマスのような​季節性の​イベントだけではなくなっています。​いまや​ APAC では、​ほぼ毎月の​ように​買い物の​ピークが​訪れており、​その機会を​どうつか​むかが​ブランドや​小売業者に​とっての​課題に​なっています。

た​とえば​東南アジアだけでも、​2022 年下半期で​ 15 回以上の​ピークが​ありました。​ラマダンや​ディワリと​いった​伝統的な​行事に​まつわる​セールや​ブラックフライデー、​各 EC サイトの​セール日など、​現在も​そうした​瞬間は​増え続けています。

生活者に​とって​セールは​喜ばしい​ものですが、​一方で​生活者に​対して​継続的な​割引を​期待させ、​小売業者の​利益低下に​つながる懸念も​あります。​また​割引だけでは​顧客獲得が​難しくなっており、​セール終了後に​カートに​未購入の​商品が​残る​ケースも​多いのが​実情です。

購入を​迷っている​人々に​決断して​もらう​ために​重要なのは、​商品の​選択に​自信を​持ってもらう​ことです。​記事では、​生活者の​商品選択の​自信を​高める​ための​ポイントと​して​以下の​ 5 つを​取り上げ、​それぞれ詳しく​解説しています。

  • 社会的証明​(ソーシャルプルーフ)​:買い物客は​他の​買い物客を​信頼している​ため、​顧客の​レビューや​評価は、​自信を​持って購入を​決定する​上で​非常に​重要です。
  • 配送の​手間:迅速な​配送や​店舗での​受け取り、​無料返品などを​提供する​ことで、​顧客の​不安を​解消できます。
  • 権威づけ:専門家からの​評価や​賞を​活用する​ことで、​顧客の​信頼を​獲得できます。
  • 経験則に​訴える​簡潔な​説明:買い物客は、​迅速に​意思決定する​ために​経験則に​頼る​ことが​よく​あります。​たとえば​「100% 天然成分を​使用した​ペットフード」などの​製品仕様の​短い​説明は、​人々の​意思決定に​役立ちます。
  • 無料の​力:無料の​付属品や​サンプル、​テクニカルサポートなどを​提供する​ことで、​安心して​購入できます。

4:小売が​成長を​続ける​ための、​バランスの​取れた​マーケティング戦略

英語版の​元記事:Retail’s balancing act: 3 steady ways to drive sustained performance

著者:メリッサ・リー​(Sector Director and Head of Retail, Brand, Finance and Government at Google APAC)、​アシク・アショカン​(APAC Advisory Lead at WARC)

小売業者は、​ブランドを​構築する​長期的な​マーケティング戦略と、​売り上げ拡大を​目指した​短期的な​戦略の​どちらを​取るか、​選択を​迫られる​ことが​よく​あります。​特に​予算が​限られている​場合には、​マーケターの​頭を​悩ませる​問題でしょう。

しかし​この​ 2 つの​戦略は​対立する​ものでは​ありません。​生活者は、​ブランド価値を​価格以上の​ものと​捉える​ため、​長期的な​ブランド構築が​結果的には​短期的な​売り上げの​達成にも​貢献するのです。

自社の​直販サイトと​ EC サイト両方の​バランスを​とることも​同じです。​これも​「どちらか」ではなく、​両方を​うまく​組み合わせる​ことが​重要です。​前者は​ファーストパーティデータを​獲得して​顧客との​関係性を​構築、​維持できますし、​後者は​短期的な​売り上げに​つながります。

さらに​オンラインと​オフラインを​行き来する​オムニチャネルの​顧客を​獲得する​ことも​大切です。​オムニチャネルの​顧客は、​そうではない​顧客と​比べて​ 1.5 倍 ~ 2.1 倍の​価値が​あると​いわれている​ため(*5)、​店舗と​ EC の​壁を​取り払い、​組織を​変えていく​ことが​重要です。

これらの​戦略を​バランス良く​進めるのは​簡単では​ありませんが、​Google AI を​使った​各種ツールでは​それを​サポートできます。​記事では​その具体的な​方​法も​紹介しています。

5:YouTube で​人々の​購入を​後押しする

英語版の​元記事:Getting customers to make confident purchase decisions on every screen and format with video marketing

著者:ルーニート・カウル​(Product Marketing Manager, YouTube)

昨今、​インターネット上ではフェイク情報が​増えるなど、​情報の​不確実性が​増していますが、​これは​人々の​購買行動にも​影響を​及ぼしています。​「商品の​選択に​自信が​なく、​購入を​検討したが、​買わない」と​いう​行動が​増えているのです。

実際、​APAC では​ 3 人に​ 1 人が​「自信が​持てないので、​検討していた​ブランドを​購入しなかった」と​回答しています(*6)。

こうした​懸念を​払拭する​方​法の​ 1​ つが、​YouTube です。​APAC に​おいては、​85% の​人が​「 YouTube で​製品に​関する​最も​高品質の​情報を​得られる」と​答えており、​YouTube は​生活者の​意思決定を​後押ししているのです(*7)。

特に、​YouTube ショートのような​モバイル向けの​短尺フォーマットが​急速に​人気を​集めています。​同時に、​コネクテッドテレビの​使用も​増えており、​テレビで​ YouTube を​見る​人も​増えました。​また​ Google では、​Google AI を​使って​動画の​最適化や​広告配信の​効率化を​サポートする​多くの​ツールを​提供しています。

記事では、​YouTube の​役割と​ Google AI が​ブランドの​マーケティング戦略に​どのように​影響するかに​ついて​概説します。

以上、​2023 年上半期に​ APAC 版 Think with Google で​よく​読まれた​記事 5 選でした。

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2023/08/20 03:20 記事を​更新。​初出時、​出典の​数字に​誤りが​あった​ため、​文章を​適宜修正しました。

出典 (7)

*1: https://www.imf.org/ja/Publications/REO/APAC/Issues/2023/04/11/regional-economic-outlook-for-asia-and-pacific-april-2023

*2: エンゲージメント率は​「75% 以上の​記事スクロール」​「1 分以上の​滞在」​「記事中の​動画の​再生」の​いずれかを​満たした​割合で​算出。​2023 年 1 月〜 6 月に​公開した​記事を​対象に​選定しました。

*3: Google, Temasek, and Bain, e-Conomy India 2023 - The economy of a billion connected Indians, June 2023.

*4: Google-commissioned Kantar India e-Conomy Research 2022, n=~7200 digital consumers.

*5: Google commissioned Kantar Shopper Pulse for SEA, 2021.

*6: Google/Kantar/Quantum, AU, ID, IN, TH, VN, EVOS 2.0: Trust in Times of Uncertainty, n=6002 actual or prospective category buyers, 2022.

*7: Google/Talk Shoppe, AU, ID, IN, JP, KR, NZ, PH, TH, VN, Shopping at the Speed of Culture, n=18000 GenPop video users 18-64, Dec. 2021–Feb. 2022.

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